浪費家ナッツです。おはようございます。
たわらノーロード先進国株式の第3期運用報告書(2017年10月13日～2018年10月12日)が掲載されていたので実質コストを確認しました。
たわらノーロード先進国株式というと、高い運用力、低コスト、価値ある情報提供を宣言しています。今回はコスト面を中心に確認していきたいと思います。
実質コストは運用報告書で確認
投資信託を保有している間にかかるコストには、購入前に分かっている信託報酬がありますが、他にも実際に運用されてから判明するコストがあります。
図の「ファンド運営にかかる費用」が実際に運用されてから判明するコストで当ブログでは」「隠れコスト」としてまとめています。
信託報酬と隠れコストとを合わせたものが投資信託を保有している間にかかる実質コストになります。
アセットマネジメントOneより
実質コストは決算後に公表される「運用報告書(全体版)」の中で1万口当たりの費用明細という形で掲載されます。
下図の(a)信託報酬が投資信託購入時に分かっているコスト、(b)売買委託手数料、(c)有価証券取引税、(d)その他費用の合計が後から分かる隠れコストになります。
実質コストを確認する際に注意したいことが「決算の期間」。ほとんどの投資信託は1年決算ですが、一部半年決算の投資信託があります。この場合は1年分に引き直さないと比較できません。
また、投資信託が設定されて1年目のもの。設定日＝決算日ではないので1年目の投資信託は決算までの期間がまちまちですので、こちらも1年分に引き直します。
直近の推定コストは年率0.251%
第3期運用報告書（全体版)を確認すると、第3期は2017年10月13日～2018年10月12日の1年間の報告となっています。また、1万口当たりの費用明細から実質コストは年率0251%となりました。(税込み信託報酬率+直近の隠れコスト)
以前の記事になりますが、「投資信託の積立で人気の商品はどれ？(海外株式 /MSCIコクサイ編) 」を確認すると実質コストは安い順に次の通りになります。
2位 ニッセイ外国株式 0.218%
3位 たわらノーロード先進国株式 0.251%
たわらノーロード先進国株式の実質コストは最新に置き換えていますが、順位は変わらず。
また、2018年11月からニッセイ外国株式で監査費用を0.004%ほど下げる見込みです。これを合わせると今までとほとんど変わりません。
<購入・換金手数料なし>シリーズのコスト引下げがひっそりと発表されていた
たわらノーロード先進国株式は最低コストではありません。ただ、1位のeMAXIS Slim先進国株式インデックスとの差は0.054%です。これは100万円分保有していたとして1年あたり540円の差のみです。
最近は低コスト投資信託のコスト競争が激化しています。最低コストな商品はどんどん変わっていくので、目先の競争に惑わされず商品を選択すれば良いと思います。MSCIコクサイ連動の投資信託であれば実質コスト0.3%未満が1つの目安だと思います。
インデックスとの連動性
「【徹底比較】実質コストは高いけど、リターンは良い？？？ニッセイ外国株式インデックスファンド 」で見たように、MSCIコクサイ連動といいつつも各社微妙に異なるインデックスを指標にしている場合があります。このため運用報告書の内容を単純に比較するよりも、他の商品と比較した方が結果は分かりやすいでしょう。
今回は2017年10月13日～2018年10月12日までの1年間を比較してみます。
比較する投資信託は、eMAXIS Slim先進国株式インデックス(赤)、ニッセイ外国株式インデックスファンド(青)、たわらノーロード先進国株式(緑)の3種類としました。また、比較のために2017年10月13日の基準価格が10,000になるように調整しています。
グラフを見ると微妙に赤線や青線が見えていますが、赤線だけになっています。どの投資信託もMSCIコクサイに連動できていると考えられます。
もうひとつ比較をしていきます。
たわらノーロード先進国株式とeMAXIS Slim先進国株式の基準価格の差です。最初の比較同様に1年間、2017年10月13日の基準価格を10,000とした後の差(たわら - Slim)。
全体的に右肩下がりとなっている理由は実質コストの差です。日々の細かな上下動が気になりますが、日々-1～1ポイントの動きなので計算上の誤差と言ってよいでしょう。最後の上向きのひげが気になりますが・・・。
まとめ
- たわらノーロード先進国株式の実質コストは0.251%(直近の推定)
- 目立つ乖離もなく宣言通りの運用能力
- 差は少ないものの信託報酬率の差は確実に出ている
たわらノーロード先進国株式は隠れコストが低く安定しているので安心して保有できることが良いですね。もう少しだけ信託報酬率の値下げ競争に参加してほしいですけどね。
値下げ割合は低くても○年連続値下げと看板出せるかもしれませんよ。
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